健康に暮らせる未来を創る 株式会社データホライゾン

生活習慣病の発症予防や重症化予防は、自治体における医療費適正化に向けた重要な課題です。

特に高血圧は心血管疾患の主要なリスク因子であり、将来的な後期高齢者の医療費や健康寿命の延伸にもつながると考えられます。
日本の特定健診および特定保健指導では、体重や腹囲の減少が重要な目標とされています。しかし、これらの指標の減少が、実際に高血圧の発症リスク低下とどのように関連しているかを示すエビデンスは限られています。

今回ご紹介する研究は、DeSCヘルスケアが提供する大規模な健診およびレセプトデータベースを活用し、特定保健指導（積極的支援）の対象となる男性において、1年間の体重および腹囲の変化とその後の高血圧発症リスクの関連を明らかにしたものです。

論文名：Association of changes in body weight and waist circumference with a subsequent risk of developing hypertension in men requiring specific healthcare guidance（特定保健指導を必要とする男性における体重および腹囲の変化とその後の高血圧発症リスクとの関連）

特定保健指導対象の男性における体重・腹囲変化と高血圧発症の関連

この研究では、DeSCヘルスケアが提供するデータベースを利用し、2014年4月から2023年8月までに特定健診を受診した40〜64歳の男性のうち、高血圧の既往や降圧薬の服用がなく、特定保健指導の「積極的支援」の対象に分類された23,109人を対象に分析を行いました。

まず、健診データを用いて、1年間の体重および腹囲の変化量と、その後の高血圧発症リスクとの関連を評価しました。平均1,381日（約3.8年）の追跡期間中に、対象者23,109人のうち4,162人（18.0%）が高血圧を発症し、年齢や血圧値、生活習慣（喫煙・身体活動）などの影響を統計的に考慮した上でも1年間の体重および腹囲の減少が大きいほど、その後の高血圧発症リスクが低下していました。

約1kgの体重減少でも高血圧発症リスクの低下と関連

体重の変化量ごとに詳しく見ると、体重が変化しなかったグループと比較して、体重が減少したグループでは高血圧発症リスクが有意に低下していました。

具体的には、体重の変化が-0.9〜0.9kg（ほぼ変化なし）のグループを基準とした場合、体重変化が-1.9〜-1.0kgのグループでは約11%、-2.9〜-2.0kgのグループでは約15%、-3.0kg以上のグループでは約26%、その後の高血圧発症リスクが低下していました。

現在の特定保健指導では「腹囲2cm・体重2kg減」*などが目標とされていますが、この研究により、1年間で約1kgという緩やかな体重減少であっても、高血圧発症リスクの低下と関連することが示唆されました。
*「第４期特定健診・特定保健指導の見直しについて」より（厚生労働省）

腹囲の減少も高血圧発症リスクの低下と関連

体重と比べるとやや関連の強さは弱いものの、腹囲の減少も同様に高血圧発症リスクの低下と関連していることが示されました。

腹囲の変化が-0.9〜0.9cm（ほぼ変化なし）のグループを基準とすると、腹囲の減少が-2.9〜-2.0cmのグループではリスクが約19%、-3.0cm以上のグループでは約20%、高血圧発症リスクが低下していました。

腹囲は内臓脂肪の蓄積を反映する指標であり、代謝リスクと関連の強いマーカーと考えられています。腹囲の減少が高血圧発症リスクの低下と関連するという結果は、特定保健指導における腹囲へのアプローチの重要性を支持するものと考えられます。

体重と腹囲の増加は高血圧発症リスクの上昇と関連

また、この研究では、減少の逆である「体重および腹囲の増加」がもたらす影響についても分析されています。

体重が3.0kg以上増加したグループでは、基準となるグループと比較して高血圧発症リスクが約17%上昇しました。同様に、腹囲が2.0cm以上増加したグループでも、発症リスクが上昇する傾向が見られました。

体重や腹囲の「増加」によるリスク上昇よりも、「減少」によるリスク低下のほうが差分が大きいことから、体重や腹囲をわずかでも減らすことが、高血圧の発症予防において大きな意味を持つ可能性が示唆されています。

【保健観点】特定保健指導における減量目標の再評価と長期的な介入戦略

今回ご紹介した研究により、高血圧の既往がない特定保健指導（積極的支援）対象の男性における1年間の体重および腹囲の減少が、その後の高血圧発症リスクの低下と有意に関連していることが示されました。
この結果は、保健事業における生活習慣病の発症予防および重症化予防へのアプローチにいくつかの示唆を与えると考えられます。

「緩やかで持続的な減量」の推奨

特定保健指導においては、短期間での大幅な減量目標が設定されることがありますが、対象者にとって達成が困難で挫折してしまうケースも少なくありません。

この研究において示された、1年間で約1kgの体重減少や約2cmの腹囲減少といった比較的緩やかな変化が高血圧発症リスクの有意な低下と関連していたことは重要な知見です。
保健指導の現場において、実現可能な目標を設定し、対象者のモチベーションを維持しながら長期的な行動変容を促すことが、効果的な予防戦略となる可能性が考えられます。

ハイリスク者に対する早期介入の重要性

この研究の対象者は、すでに特定健診で異常値を指摘されている「積極的支援」の対象者であり、メタボリックシンドロームのハイリスク群です。

このような高血圧発症リスクが高い集団に対して、体重と腹囲の管理を徹底するよう働きかけることは、将来の高血圧、ひいては心血管疾患の発症を遅らせるための有効な選択肢となる可能性があります。
対象者に対して「緩やかな減量で将来の疾患発症リスクを下げられる可能性がある」という客観的なデータを示すことが、行動変容のハードルを下げ、最初の一歩を踏み出すきっかけとなることが期待されます。

継続的なデータモニタリングの活用

本研究は、複数年にわたる健診データを活用して体重や腹囲の変化量を追跡し、高血圧の発症リスクを評価しています。

自治体の保健事業においても、単年度の健診結果の良し悪しだけを評価するのではなく、過去からの体重や腹囲の変化トレンド（変化のスピードや方向性）に着目したデータモニタリングを行うことが有用である可能性があります。
例えば、経年で体重が増加傾向にある対象者を早期に抽出し、優先的に指導介入を行うことで、限られた保健リソースを効率的に活用し、地域全体の医療費適正化に寄与することが期待されます。

研究の注意点

この研究の結果を解釈する上で、以下の点に留意が必要です。

・体重や腹囲が減少した理由（食事療法、運動、あるいはその他の要因）までは特定できておらず、どの行動変容が最も効果的であったかは不明です。
・対象者が特定保健指導に該当するものの、「実際に指導を受けたかどうか」や、その指導内容に従ったかどうかのデータは含まれていないため、保健指導そのものの直接的な効果を証明するものではありません。
・体重と腹囲の測定は年1回の健診時の単一データに基づいており、日々の変動や測定誤差が含まれている可能性があります。
・この研究は、女性のホルモン変動による血管機能への影響を考慮し、男性のみを対象としています。そのため、この結果を男女を合わせた一般集団や女性集団に当てはめることには慎重になる必要があります。

まとめ

今回の分析の結果、特定保健指導（積極的支援）の対象となる男性において、1年間の体重および腹囲の減少が、その後の高血圧発症リスクの低下と関連していることが明らかになりました。
特に、1年間で約1kgの体重減少や約2cmの腹囲減少といった緩やかな変化であっても、その後の高血圧の発症リスクを低下させる可能性が示されました。

今後の保健事業においては、対象者に対して短期的な大幅減量だけでなく、持続可能で緩やかな減量目標を提示し、長期的な行動変容をサポートすることも選択肢となりうると考えられます。
また、経年の健診データから体重や腹囲の変化を把握し、増加傾向にあるハイリスク者へ早期に介入することは、高血圧や心血管疾患の発症を予防し、中長期的な医療費適正化を推進するための有効なアプローチとなることが期待されます。

※本コラムでご紹介している各研究には、保険者様の効果的かつ効率的な保健事業の実施に資する範囲で、アカデミアや製薬企業による論文発表などのエビデンス創出に活用することに利活用許諾をいただいた匿名加工情報、および提案募集制度を介して提供を受けた行政機関等匿名加工情報が用いられています。一部の研究では目的に応じ、いずれか一方のみを利用しているケースが含まれます。

「わずか1kg」の減量がカギ。メタボ男性の体重・腹囲と高血圧発症リスク